【驚愕】ハンター・バイデンとバイデン一族の闇が恐ろしすぎる

こんにちは！マーフィーブログ(@mafeeblog)です。

久しぶりに都市伝説系を書きます。

今日は一応、当選したのかな？

ジョーバイデンの息子、ハンターバイデンについてです。

男前なルックスだが、中々なことをしているという噂です。

あくまで噂です笑

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ハンター・バイデンはヤンキーの可能性

ハンター・バイデンって誰？

大統領候補として、出馬していて次期大統領とも言われているジョー・バイデンの次男です。

彼も父親と同様に米国の弁護士で、実業家でもあります。

投資会社を設立したり、いろいろな企業の取締役を兼任したり。ぱっと見は優秀なのですが。。

この投資会社と様々な企業の取締役をしていることが結構問題になっているようです。

現時点で出ている情報をみていきましょう。

ハンター・バイデンと中国

ハンター・バイデンは主に中国からお金を受け取っていた。

厳密にいうとバイデン一族は中国と癒着して、ある程度の金額を受け取っていたそうです。

それで、金額を含めていくつかの疑惑があるので、お伝えしていきます。

【元ニューヨーク市長が暴露！】尖閣諸島への圧力を弱めるための報酬を受け取っていた？！

こちらの動画にて、元ニューヨーク市長のルドルフ・ジュリアーニが暴露しています。

この暴露元はハンター・バイデンのパソコンに保存されていた物のことです。

こちらについても後ほど解説していきます。

内容としては、ここから訳です。

ツイッターやFacebookはバイデンの黒歴史を消したいと思っている。

海外から証言してもいいと言っている人がいるくらい。ジョー・バイデンの賄賂について情報提供したいと証言している。

そして、賄賂は息子に渡されて、息子は一度もウクライナに行ったことないのに1400万ドル（1億５千万円くらい）の報酬が支払われた。

そのうち、一部が資金洗浄されて、それを証明する書類がある。だからバイデンはウクライナの検事総長を解任させた。

それから中国。ジョー・バイデンはハンター・バイデンがコカイン中毒だった期間中に一緒に中国に訪問した。

彼のハードドライブを見れば明らかだ。

ジョー・バイデンが訪問中にするべきことは日本と領土紛争を引き起こしている島（尖閣諸島）に軍事的圧力をかけていることから手を引かせることと、対米関税を引き下げさせることだった。

ハンターは何をしていたかは知らない。しかし、ジョーは交渉に負け続けた。

ジョーがアメリカに戻ると中国はこの島への軍事的圧力を拡大して、さらに関税を引き上げた。

オバマもジョーもそれらについて明かさなかった。

なぜなら、あなたの息子が中国銀行から彼の未公開株式投資ファンド（PE）に10億ドルを払って、パートナーとして参画する書簡を受け取っていたからだ。

国務長官の義理の息子がオーナーだ。これは中国にとっては一石二鳥だった。

もし、これが本当であれば、日本としても結構なダメージで

バイデンが大統領になれば日本にも被害が来るとなんとなくイメージがつきます。

「ジョー・バイデンが中国共産党と3000万ドルで提携したという証拠」

「検閲：これが、彼ら（大手メディア）があなたたち（アメリカ国民）から隠蔽している犯罪だ。」

北京大学の准教授バイデンと中国の極秘レポート公表

ツイッターのコメントに引き続きこの文書が書いています。

ハンター・バイデンは中国国家と提携している。投資提携は社会保障基金から中国国家のお金を中国開発銀行に丸ごと渡しています。実際には中国銀行の子会社です。これは中国国家が資金提供している遊びにも程があります。

ファンドの全体のサイズを再構築することはできませんが、現在中国で拘束されている台湾の共同設立者は、それが$ 1-15億ドルではなく、65億ドルであると報告しています。これは、もし彼がそれを売却した場合、最低でも5000万ドル（５０億円以上）の価値があるということになります。

不思議なことに、中国側の全員が明らかに影響力・諜報組織とリンクしている。中国は、PLA、連合戦線、または外務省の影響力・諜報活動を隠すために、非常に無害な響きの組織名を使用している。このレポートでは

ハンターがそのような作戦の標的だったとは言えませんし、中国が彼を標的にしたとさえ言えません。しかし、彼を取り巻いている個人と組織の明確なパターンに基づいて、完全に合理的な結論です。

最後に、すべてを手配するゴッドファーザーと信じられているのは、楊潔智という紳士である。彼は現在、中国共産党の外交部長であり、アメリカのための戦略家であり、政治局のメンバーであり、中国で最も強力な男の一人であり、Xiの側近でもある。なぜこれが重要なのか？

バイデンが上院外交委員会の委員長を務めていた中国大使時代には、ジョー・バイデンと定期的に会談していた。 その後、2013年に投資協定が正式に締結された際には、外務大臣を務めた。重要なのは、台湾の国民

すべてを手配するのを助けるための主要な顧客としてMOFA機関を挙げています。ヤンは明らかにハンター・バイデンの重要性を知っていたでしょうし、間違いなくどんな取引も知らされていたでしょう。彼が今、中国で米国と取引するためのポイントパーソンであることを考えると、これは

バイデン政権がこのような立場の個人を公平に扱うことについての大きな懸念を提起しています。これらはIPO目論見書やメディアのような中国企業の記録からの文書化された事実です。バイデンと中国とのつながりについて非常に妥当な懸念を提起しています。

しかもこの教授はトランプに投票するつもりもなく、トランプに投票すらしたことない。

むしろ政策に意見の食い違いがあるが、公表しなければならないと思い、公表したとのことです。

最近では雑誌でもハンター・バイデンがコカイン中毒者だったこと中国の実業家から賄賂として２.８カラットのダイヤモンドを受け取ったことを認めている。

ハンター・バイデンとウクライナ

父親のジョーバイデンにもウクライナとの疑惑が報じられています。

アメリカ元副大統領であるジョー・バイデン氏は、ブリズマ・グループからロビー活動の見返りとして90万ドルを受け取っていたと、ウクライナの最高会議ベルホブナ・ラダ（日本の国会に当たる）のメンバー、アンドリー・デルカチ議員が捜査資料を引用しつつ発言した。

https://en.interfax.com.ua/news/press-conference/617936-amp.html

物凄い簡潔に話すと、バイデンの会社にお金がウクライナの企業から送金されて、さらにその会社の役員として息子が就任している。

それで、その会社の会長や取締役の捜査をしているせいでアメリカからの資金援助を停止しているとのことです。

その捜査を主導していた、検事総長についてはこの仕打ちです。

ジョー・バイデンは、2018年に公の場に登場した際、ルトセンコ検事総長の前任者であるビクター・ショーキン氏を自らが解任させたと自慢している動画が撮影されている（以下の動画）。当時、ショーキンはブリズマ社に対する捜査を主導していた。バイデンは、この捜査がショーキンを解任させることにした自身の判断に影響を与えたことを否定している。

ハンター・バイデンのPC

バイデンのPCが壊れたということでパソコンの修理店に出したそうです。

それで、取りに来ないので、店主が中身をみたら絶句だったそうです。

このハードディスクをFBIに渡して、現在いろいろな情報が出てきています。

その中にあったとされる写真や動画はちょっと過激すぎるのでこちらからみたいと思う人は見てください。

この中にはまだまだウクライナの会社とジョーバイデンを引き合わせた内容やハンターにウクライナの会社から何もしていないのに１億円以上の報酬が払われていた証拠など色々と入っているようです。

「FBIは2019年にバイデンとその仲間に対する犯罪捜査を開始し、マネーロンダリングの申し立てに焦点を当て、調査は引き続き有効であると述べました。」

ハンター・バイデンの親父ジョーバイデンのツイッター

ハンター・バイデンの父親。

ジョー・バイデンのツイッターアカウントの数万フォロワーアカウントが偽物であるとのことです。

インドの会社が請け負って、カサマシしていたそうです。

この記事によるとバイデンのフォロワーはインドの小さな村で開設された英語も話せないアカウントだそうです。

トロール・ファームを使って、当選確率を高めようとしているのが目的だそうです。

トロール・ファーム（troll farm）とは？

トロール・ファーム 偽情報（たとえば「オバマはイスラム教徒だ」など）や虚偽の陰謀説をツイッターやSNSに書き込んで、大量に拡散させる拠点。 各国のスパイが身分を偽り、学生アルバイトを動員して運営している場合が多い。

https://imidas.jp/america/detail/B-20-R-014-15.html#:~:text=%E3%83%88%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%83%BB%E3%83%95%E3%82%A1%E3%83%BC%E3%83%A0&text=%E5%81%BD%E6%83%85%E5%A0%B1%EF%BC%88%E3%81%9F%E3%81%A8%E3%81%88%E3%81%B0%E3%80%8C%E3%82%AA%E3%83%90%E3%83%9E%E3%81%AF,%E3%81%A6%E3%81%84%E3%82%8B%E5%A0%B4%E5%90%88%E3%81%8C%E5%A4%9A%E3%81%84%E3%80%82

記事で紹介されている１社は元々はインターネットカフェで人気を博したが、徐々にインターネット料金が安くなり、携帯端末も安くなるに連れて、衰退して行ったそうです。

「インドのナレンドラ・モディ首相が選挙キャンペーンを始めた頃にメインビジネスが変わった」

インターネットカフェが閉店する夜8時からトロールファームが開始されて、作業員がアカウント名を使い分けてツイートや投稿をしていく。

インドのトロール・ファーム会社は、そのほとんどが2014年のナレンドラ・モディの選挙キャンペーンを支援するために開設され、現在では世界の中で最も分散化され強力なものの一つとなっている。

「我々は選り好みしない。ジョー・バイデンが誰であるか、私たちには関係ない。私たちは8月に彼をフォローし、彼のツイートにエンゲージするという目標が与えられた。だから私たちはそうした。私たちが協力しているデリーにある複数の会社は、私たちに詳細な情報は伝えないし、私たちもそれを質問しない」

しかも、銀行決済はしないで現金での受取らしいです。

実はSNSも大事な選挙キャンペーンの手段になっているそうです。

SNSの見過ぎもよくないものになってきましたね。

今回の記事についてはYouTubeでも解説しています

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